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『ICS/O（イクソ）』<組織のイノベーティブ・ケーパビリティ(革新能力)診断>サービスの御案内

カングロ・コーポレーション（カングロ株式会社）は、2010年9月21日より、コンサルティングの新メニューとして、『ICS/O（イクソ）』（組織のイノベーティブ・ケーパビリティ（革新能力）診断）サービスを開始致しましたのでご報告をさせて頂きます。

企業や組織にとって、”イノベーション（革新）”は、今や最も優先順位の高い課題となっています。しかし、現状は、室を作り、人材を登用し、「兎に角、一刻も早く何か新しい商品を、サービスを！」と叫ぶのみで、イノベーションが起こらず、企業・組織の体力を損なっていくケースが後を絶ちません。なぜでしょうか。それは、その原動力となる組織の革新能力（イノベーティブ・ケーパビリティ）が脆弱であるのにも関わらず、変革ばかりを叫ぶ経営者や組織リーダーが多いということが原因の一つとなっています。そこで、当サービスでは、貴社・貴組織における革新能力の現状を分析し、何がイノベーションのボトルネック（障害）となっているのかを明らかにしていきます。そして、更に、どの様にすればイノベーションを起こすための革新能力を高められるのかご提言をさせて頂きます。

【『ICS/O（イクソ）』の概要】

この『ICS/O（イクソ）』（組織のイノベーティブ・ケーパビリティ診断）サービスは、Innovative Capability Survey for the Organizationの略で、カングロ株式会社により独自開発された、サーベイ（診断）ツールです。

『ICS/O（イクソ）』は、企業・組織の革新能力を総合ICI（Innovative Capability Index：革新能力指数）として算出し、変革のポテンシャル（潜在力）がどの状態にあるのかを明らかにします。

総合ICIは3つあるいは4つのファクター（factor:要因）及び各ファクターに対し約10～15のアトリビュート（attribute:論理属性）により構成され、革新能力の向上に必要な要素を微分し、行動レベルにまで課題を落とし込めるように設計しています。また、規模や業種、言語や文化に関係なく、企業や組織における革新能力を診断することが可能となっております。

今後、弊社では、この『ICS/O（イクソ）』をβ版とし、データを積み上げ、2011年末を目処に、企業規模、業種などの平均スコアと自社のスコアを比較できるよう準備をしてまいりたい所存でございます。また、同時に、『ICS/P（イクスプ）（仮称）』（Innovative Capability Survey for the Person）として、ビジネスパーソン向けの革新能力診断ツールも開発中です。『ICS/P（イクスプ）（仮称）』につきましては、改めてリリースをさせて頂く予定です。

尚、サーベイ方法は、Web及びペーパーの両方に対応しております。当新サービスにご興味のある御法人・御組織は、下記のお問い合わせフォームによりお気軽にお問い合わせください。折り返し御連絡をさせて頂きます。

カングロ株式会社

ICS/O事業部

〔カングロ・コーポレーション（カングロ株式会社）について〕

KANGLO CORPORATION（カングロ株式会社）は、「22世紀へと続く、人と組織の革新・変革を支援するイノベーション・コンサルティング集団」を標榜し、2010年5月26日に設立。VOC/S (Voice of the customer/ stakeholder: お客様及び利害関係者の声)TM を活かしたイノベーティブ・ケーパビリティ（革新能力）の向上支援を行っております。弊社は、2004年7月に、当社の前身であるマネジメント・リコンストラクション社を創業。企業変革・事業再生・業績向上支援のリサーチ＆コンサルティング事業を開始。複数の事業再生・新規事業開発プロジェクトに参画後、カングロ株式会社を設立致しました。弊社代表である藤井利幸は、株式会社リクルートにて12年間、約2000社に及ぶ企業の人材採用・教育・組織活性のコンサルティングを行い、独立後、複数の事業再生プロジェクトに関わり、米国マーケティングリサーチ会社を経て、当社設立に参画。現在、規模・業種に関わらず「変革・改善・向上・復活・再生」に賭ける企業・組織の支援を精力的に行い、国内に留まらず、その活動範囲を世界に広げていく計画です。　

http://www.kanglocorp.com

<当情報に関するお問い合わせ先>

カングロ株式会社広報担当

info@kanglo.co.jp

(本件についてのお問い合わせはお手数をおかけしますが、上記e-mailのみとさせて頂きます）

<ご注意>

当企画や情報は報道用です。カングロ株式会社の許可無く本資料に掲載されている情報および結果を広告または販促活動に転用することを禁止します。